デリヘル開業3つのメリット

デリヘルは風俗店の中でも開業しやすいです。


デリヘル店の開業は、目安となる資金が200万円という、風俗店の中では驚くほど少額での開業可能が魅力となっています。
まず、女の子の待機場所と撮影スペース、事務スペースを確保するため2DK以上の事務所を借りるのに40万円が必要です。
開業当初はお客さんからの電話も鳴らないので、人を雇っていたら利益は出ません。
自分が泊まり込むことを考えると3LDKのマンションがベストということでしょう。
もちろん自宅で始めても大丈夫です。
その他、パソコンやテーブル、ソファーやテレビ等の備品で30万円。あとはホームページの作成で20万円から50万円くらいということになります。
残りの50万円は開業月の求人広告ということです。
風俗業界は1月前の先払いが絶対原則で、前月出して開業月に出稿するなら2ヵ月分となります。
求人広告費で40万円。
その後、毎月20万円から30万円かかる計算ですね。
開業月のネット営業広告費は、地域によって異なりますが、3サイト以上の掲載がないと電話は鳴らないでしょう。
風俗情報サイトは2万円から6万円が相場です。3サイトで10万円の営業広告費は最低限必要となるのです。
さて、2001年の風営法改正によって、性風俗がより身近になり、外国人女性を主としていた本番行為専門のDC業者が集約され、アジアンデリヘルと呼ばれるアジア系外国人女性専門の派遣型ヘルスが誕生したことも記憶に新しいところです。
風俗ビジネスの基礎知識として、オーナーの多くは女性で、元はDC嬢として働いていた外国人女性です。
彼女たちはデリヘル嬢として資金と運営のノウハウを得て、独立し、さらに自分の店をオープンするのです。
働く女の子にとって、同郷であったり言葉の通じるママの存在は安心感があり、結果として、口コミによって風俗ビジネスのキモである女性の確保が容易となるのです。
もっともデリヘルの基本はここで紹介するデリヘルとは違い本番行為です。そのため、この商売を開業したい向きはDC業者となりますので、それなりの覚悟が必要になります。
基本的にはデリヘルのシステムをそのまま踏襲しているのですが、サービスの内容に本番が入っているのです。
もちろん違法であることはいうまでもありません。
2001年4月、風営法が改正され、「無店舗型性風俗特殊営業」が届け出制になりました。店舗を構えずに女性を派遣する性風俗業が届け出することによって、「ほぼ合法化」されたのです。
「ほぼ合法化」というのが何を意味するのか?
国は届け出を受理しているだけで、完全に合法と認めたわけではないのです。
届け出は受理しますが、何か不穏な動きがあればすぐ、処罰するという態度を現存するデリヘル業者に知らしめたということですね。
つまり、限りなくグレーな規制緩和を行ったのです。
この不穏な動きは、本番行為を成業とする業者、すなわちDC業者を取り締まる目的だったのは間違いありません。
よって、派遣型でファッションヘルスと同様のサービスを提供することに関しては、届け出さえ受理されれば基本的に誰でも、デリヘルを開業できるようになったのです。
この法改正により、性風俗がより身近になり、ビジネスチャンスととらえた多くの他業種からの新規参入組みを生むことになりました。

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デリヘルシティ
URL:http://dl-city.net/shoplist/area_tokyo_18.html
リンク先は、全国デリヘル情報サイトデリヘルシティの吉祥寺・三鷹エリア版である。
都心や田舎より、吉祥寺周辺がほどよく平均的な店を知ることができると言われている。マーケティングの基本だ。
これは風俗などの射精産業だけでなく、ほかの一般的な小売店・飲食店などの業種でもあてはまる。
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